東京五輪後のレガシーだったはずの共生社会はどこへ？
2023年03月17日（金）18時48分
パラ五輪は感動を残したが（車いすテニスの表彰式）IVAN ALVARADOーREUTERS
＜オリ・パラ開催の「恩恵」となるはずだった多様な人々による「共生社会の実現」は、まるでなかったことのようにされている＞
それは決意の記者会見だった。俳優の東ちづるが企画・構成・演出を担当するパフォーマー集団「まぜこぜ一座」の3月5日開演の新作舞台を告知する場は、たった一言で「東京オリンピック・パラリンピックのレガシーとは何か」を問う場に変わった。「まぜこぜ」の名のとおり、義足のダンサー、全盲のシンガーらマイノリティーの座員が集った会見で彼女は一同を代表してこう言った。
「もともと日本のテレビ界では、障害のあるアーティストやパフォーマーが出演すること自体が少ない。ようやくパラリンピックが終わった後、忙しくなった方も出てきた。でも全てではありません。パラリンピックのレガシーをどうするか、という話を議論できないまま組織委員会は解散してしまった」
レガシーとは「オリンピック・パラリンピック競技大会等の開催により開催都市や開催国が、長期にわたり継承・享受できる、大会の社会的・経済的・文化的恩恵」（東京都のホームページより）を指す。関連経費も含めて2兆3000億円に達するとされる費用を費やしてきたこと、残された競技施設の利用方法などは大きなニュースとして報じられてきたが、それも開催から1年を過ぎる頃にはぱったりと止まった。
変化はわずかにすぎなかった
東はオリ・パラ大会公式文化プログラム「東京2020NIPPONフェスティバル」の一部を手がけてきた。制作総指揮を務めた「共生社会の実現に向けて」をテーマにした映像作品がそれだ。話題となったパラリンピックの開会式に出演したパフォーマーも数多く参加し、内外からの高評価も獲得したが、もともと彼女が大事だと考えていたのは大会後の社会だった。
東京都は当初から、大会後に残るレガシーとして「真の共生社会の実現」といった理念を掲げてきた。この理念に沿った具体的な行動とは、例えば障害の有無にかかわらず、あらゆる人々の活躍の場が充実することや、メディア上での機会の平等が進むことだろう。
パラ関連で活躍したパフォーマーの中には、人気ミュージシャンのバックダンサーとして活躍する人も出てきたが、会見で東が語ったように変化はわずかにすぎない。
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プロフィール
石戸 諭
（いしど・さとる）
記者／ノンフィクションライター。1984年生まれ、東京都出身。立命館大学卒業後、毎日新聞などを経て2018 年に独立。本誌の特集「百田尚樹現象」で2020年の「編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞作品賞」を、月刊文藝春秋掲載の「『自粛警察』の正体──小市民が弾圧者に変わるとき」で2021年のPEPジャーナリズム大賞受賞。著書に『リスクと生きる、死者と生きる』（亜紀書房）、『ルポ 百田尚樹現象――愛国ポピュリズムの現在地』（小学館）、『ニュースの未来』 (光文社新書)など
