コラム

スポーツ界に迫るタリバンの影──アフガン女子アスリートの相次ぐ国外退避

2021年10月18日(月)16時15分
アフガン女子サッカー・ユース代表

ポルトガルに逃れたアフガン女子サッカー・ユース代表(2021年9月30日) Catarina Demony-REUTERS


・タリバン復権後のアフガニスタンからは、女子アスリートが相次いで国外に退避している。

・彼女たちの多くは殺害予告などを受けている。

・ただし、女子スポーツをどう扱うかについては、タリバン内部にも温度差があるように見受けられる。

タリバン復権の余波はスポーツ界にも及んでおり、アフガニスタンの各種競技の女子アスリートが集団での国外退避を余儀なくされている。

女子アスリートへの殺害予告

イスラム過激派タリバンが復権したことで、アフガニスタンでは女性が学校や職場に行くことに制限が加えられつつあるが、その影響はスポーツにも及んでいる。女性の社会参加を制限しようとする圧力が強まるなか、身の危険を感じる多くの女子アスリートが、相次いで国外に避難しているのだ。

例えば、サッカー女子の強化指定選手チームは10月11日、イギリスに受け入れられることが決まった。

13歳から19歳までの強化指定選手35人は8月、コーチや家族とともに、タリバンが進撃を続けていたアフガニスタンを逃れ、隣国パキスタンに入国を認められた。しかし、ビザの期限切れが迫り、行き場を失いかけていた総勢約100人の集団に、イギリスに渡る道が開けたのである。

この逃避行を支援したイギリスのROKiT財団のギル代表は英BBCのインタビューに「素晴らしい決定だ...彼女たちのうち7割は殺害予告を受けた経験がある」と話している。

「女性にスポーツは必要ない」

念のために付け加えると、タリバン復権の以前から、アフガンの女子アスリートには保守的な勢力からの脅迫や嫌がらせが絶えなかった。しかし、タリバンが8月末に首都カブールを奪還したことで、こうした圧力はかつてなく強まった。

その象徴は、タリバンの文化委員会のワシク副議長が9月初旬、豪SBSに今後アフガン女性がスポーツを「禁じられるだろう。なぜなら、女性がそれをする必要がないからだ」と述べたことだった。

その理由として、ワシク副議長は「スポーツをすれば、顔や身体を覆わない状況も増える。イスラムは女性がそのようにすることを認めていない。...現代はさまざまな記録機材があり、多くの人がそれをみる...我々は女性がそれらをさらすことを認めない」と力説した。

事実、1996年から2001年までタリバンが支配していた頃のアフガニスタンでは、こうした女子スポーツが全面的に禁じられていた。

もともとイスラムで女性が頭部などを覆うことが求められるのは、「美しいものは隠さなければならない」という考え方による。イスラムの生まれた頃の7世紀のアラビア半島は戦乱が絶えず、女性の拉致・略奪は日常茶飯事だった。女性を人目に触れさせなくするのは、これを守るためだったのであり、当時の世界では類例をみないほど女性の安全に配慮した考え方だったといえる。

女子アスリートの盗撮が各国で社会問題になっていることを考えれば、タリバンの考え方は一つの究極的な解決策なのかもしれない。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本製鉄副会長が来週訪米、USスチール買収で働きか

ワールド

北朝鮮の金総書記、核戦力増強を指示 戦術誘導弾の実

ビジネス

アングル:中国の住宅買い換えキャンペーン、中古物件

ワールド

アフガン中部で銃撃、外国人ら4人死亡 3人はスペイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 5

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    無名コメディアンによる狂気ドラマ『私のトナカイち…

  • 8

    他人から非難された...そんな時「釈迦牟尼の出した答…

  • 9

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 10

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story