最新記事

AI

「本格的な医療行為にも役立つが...」ChatGPT、医療利用に伴うリスクとは?

CHATBOTS AND HEALTH

2023年4月19日(水)13時20分
ケイマンスリ・ムードゥリー(ステレンボッシュ大学医療倫理・法律センター所長)、ステュアート・レニー(ノースカロライナ大学チャペルヒル校社会医学教授)
チャットボット

診断書作成などの事務作業への導入が進むチャットボットだが、治療・研究目的での利用には情報の正確性という面でまだ不安が WAVEBREAKMEDIA/SHUTTERSTOCK

<現場での活用が始まっているが、個人情報漏洩や信頼性をめぐるリスクが山積み>

尊厳ある医師と患者の関係は、医療職の根幹だ。守秘義務などによって保護された医療の在り方は伝統に深く根差し、古代ギリシャの「ヒポクラテスの誓い」をはじめとする医療倫理や行動規範に反映されている。

その全てが今や、デジタル化や人工知能(AI)によって混乱に陥りかけている。イノベーションやロボット工学、デジタル技術は医療をよりよく変えられる一方で、倫理的・法的・社会的課題も引き起こす。

昨年11月に革新的なChatGPTが公開されて以来、この新たなチャットボットが医療分野で担う可能性のある役割について、筆者ら生命倫理学者は考察を続けている。

ChatGPTは言語モデルに基づく対話型AIで、インターネット上の大量のテキストを学習している。

既に医療現場では、診断書や紹介状、医療保険請求書の作成といった業務に活用する動きが始まっている。有能なアシスタントがいるのと同じで、事務作業を迅速化し、患者と向き合う時間を増やす上で効果的だ。

もっとも、ChatGPTはより本格的な医療行為にも役立つだろう。その一例が、人工透析や集中治療室病床の割り振りなど、重症度に応じて患者の優先度を判定するトリアージだ。臨床試験への参加者登録にもChatGPTを使えるだろう。

だが治療や研究に取り入れることには、守秘義務や患者の同意、治療の質、信頼性や格差に関する倫理的懸念が伴う。むやみな使用は予想外の望まない結果につながりかねない。

現時点では、医療分野へのChatGPT導入の倫理的影響を判断するのは時期尚早だ。だが、その潜在的リスクやガバナンス(監視・統制)をめぐる問いは、いずれ必ず論議の対象になる。想定できるいくつかの問題を検討してみよう。

第1に、ChatGPTの使用にはプライバシー侵害のリスクがある。

AIの性能や効率性のカギは機械学習だ。つまり、チャットボットのニューラルネットワーク(人間の脳の情報処理の働きをモデルにしたAIシステム)に常時、データをフィードバックする必要がある。

ChatGPTに送られた身元特定可能な患者情報は、将来的に利用される情報の一部になる。言い換えれば、機密性の高い情報が「流通」状態になり、第三者に漏洩しやすくなる。こうした情報をどこまで保護できるのか、明らかではない。

アクセスの南北格差も問題

AIの援用に対する同意が不十分になる恐れもある。自分が何に同意しているのか、患者は理解していないかもしれない。そもそも同意を求められない場合もあり得る。そうなれば、医療従事者や医療機関は告訴されることになりかねない。

クオリティーの高い医療の提供をめぐっても、生命倫理上の懸念が存在する。医療の質は従来、確固とした科学的証拠に基づいている。エビデンス(科学的根拠)創出にChatGPTを利用すれば、研究や論文発表が促進される可能性がある。

だが、現行のChatGPTはデータベースに時間的制限があり、最新情報をリアルタイムで提供できない。現時点では、エビデンス創出の正確度は人間のほうが上だ。

さらに懸念されることに、ChatGPTは捏造を行う場合があると報告されている。これはエビデンスに基づく医療にとって脅威であり、医療の安全性を損ないかねない。

「医療の民主化」が進む現代、医療提供者も患者も各種プラットフォームを利用して、判断の指針となる情報にアクセスできる。だが今のところ、ChatGPTは正確で公正な情報の提供という点で、適切に設定されていない可能性がある。

偏った情報に基づき、白人以外の人種、女性や未成年者のデータを十分に反映していないテクノロジーは有害だ。新型コロナのパンデミックの際、一部のパルスオキシメーター(動脈血酸素飽和度の測定器)で、肌の色などによって不正確な結果が出る問題が判明したのがいい教訓だ。

低中所得国にとって意味する事態についても考えてみるべきだろう。最も明らかな問題はアクセスの格差だ。先端技術の利益やリスクは、国家間で不均等になる傾向がある。

ChatGPTは基本的に無料で利用できるが、それも長くは続かないはずだ(既に有料の最新版が発表されている)。アクセスへの課金は資源が乏しい国にとって脅威になり、デジタルデバイド(情報格差)や世界の医療格差が広がる可能性がある。

AIガバナンスをめぐる国際的ガイドラインの作成は始まっているが、多くの低中所得国はこうした枠組みに対応できていない。AIに特化した法整備をしている国も少ない。

ChatGPTの倫理的・法的影響について、新興国・途上国ならではの視点に基づく議論が不可欠だ。それが、新たな技術の恩恵を公正に享受する道への一歩になる。

The Conversation

Keymanthri Moodley, Distinguished Professor in the Department of Medicine and Director, The Centre for Medical Ethics & Law, Stellenbosch University and Stuart Rennie, Associate professor, University of North Carolina at Chapel Hill

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

20240521issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2024年5月21日号(5月14日発売)は「インドのヒント」特集。[モディ首相独占取材]矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディの言葉にあり

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


【20%オフ】GOHHME 電気毛布 掛け敷き兼用【アマゾン タイムセール】

(※画像をクリックしてアマゾンで詳細を見る)

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化 米大統領補佐官が

ワールド

アングル:トランプ氏陣営、本選敗北に備え「異議申し

ビジネス

日本製鉄副会長が来週訪米、USスチール買収で働きか
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 4

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、…

  • 5

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 9

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 10

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中