日本人は本当の「休み方」を知らない──変われないのはなぜか

HOW WILL THE VIRUS CHANGE WORK?

2020年5月14日（木）10時40分

宇佐美里圭、森田優介（本誌記者）

ILLUSTRATION BY STUDIOSTOKS/SHUTTERSTOCK

＜働き方改革が進むなかコロナ禍で在宅勤務が拡大──「働く」と「休む」の境界線が問われている。本誌4月21日号「日本人が知らない休み方・休ませ方」特集より＞

イタリア出身で在日15年になる女性（39）は、日本の大学院を卒業後、日本の翻訳会社に就職した。主な業務は、日本の企業が発注する技術翻訳の下請け。この業界はクライアントの力が強く、厳しい条件を突き付けられても引き受けざるを得ないことが多い。結果、残業も土日出勤も日常茶飯事。夜は9時に退社できればいいほうで、家に仕事を持ち帰ることも当たり前だった。

10年間勤めたが、その間イタリアに帰れたのはたった２回。とてもじゃないが、長期休暇を取れる雰囲気ではなかった。

「仕事が好きだったし、同僚にも恵まれてやりがいもあった」と、彼女は言う。「でも、部下を持つようになったら仕事量が一気に増えて、体力の限界を感じた」

１年ほど前に外資系の翻訳会社に転職。仕事内容は似ていても、労務管理がしっかりしており、1年目にして年次有給休暇は15日間消化することができた。有休は100％消化して当然という雰囲気があるという。

日本企業は非生産的、日本人は働き過ぎ──私たちは耳にたこができるほどそう聞かされてきた。働き方改革関連法の施行から今年4月で1年。1年の猶予期間を設けられていた中小企業にも本格施行されるようになったが、日本の労働環境は「改革」が進んでいるだろうか。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、今は働くどころではなく、休業に追い込まれている人もたくさんいるだろう。ほんの数カ月前まで名前さえ聞いたこともなかったウイルスが、働き方にも別の形で「変革」を迫ってきていると言える。その一つが、リモートワークの拡大だ。

しかし、それも現状では心もとない。インド生まれで、東京の外資系企業に勤める女性（36）は最近、社内で「メールハラスメント」が問題になったと語る。夜中に上司からメールが来て、スマホのアラートが鳴る。寝ていても早く返事しなければならないプレッシャーにさらされた社員が会社に訴え、平日の夜10時以降と週末はメールが禁止になったという。同社は外資系だが社員の90％以上が日本人。その部署の上司次第だが、働き方は日本企業色が強い。

「テクノロジーのおかげで家で仕事ができるようになったが、日本の場合はそれが逆効果になっている」と彼女は言う。「実際の労働時間は何時までなのだろうと思ってしまう」

コロナ禍によるリモートワークの拡大で、いま改めて「働く」と「休む」の境界線が問われている。

知らないうちに有休を消化

まず、日本人の休暇の実態を把握したい。国別の年間休日数は2016年の厚生労働省のデータによると、日本は138.2日。イギリス、フランスは137日、イタリアは139日、ドイツは141日だった。年間休日数を見る限り、意外と日本も欧米並みに休んでいる。

しかし、大きく違うのはその内訳だ。年間休日数のうち、日本は有給休暇が18.2日なのに対し、イギリス、フランス、イタリアは25日、ドイツは30日。その代わり、日本の土日以外の休日は16日、イギリスとフランスは8日、ドイツは7日、イタリアは10日だ。つまり、日本は一斉に休む祝日が「休日」の大半であり、自由に休める休暇は少ない。