コラム

横山信弘 横山信弘のハードワーク思考

上司の「終活」──人生100年時代の上司論

2019年11月26日（火）17時00分

人生100年時代において、この期間はリスクでしかない。

多くの企業は、役職定年の制度を設けている。組織の新陳代謝を促進させるためでもあるし、組織マネジメントレベルを維持させるためでもある。

山口周氏のベストセラー『ニュータイプの時代』にも記されているとおり、環境がどんどん変化する現代において、過去の経験は無価値化している。感度が研ぎ澄まされたプロフェッショナルマネジャーならいざ知らず、平凡な上司なら、過去の経験に頼らず自己鍛錬をつづけ、長年マネジメント能力を維持するのは難しい。

本人のためにも、組織のためにも、役職定年後に実務担当者に戻るほうがいい。実務から長く離れれば離れるほど、若手社員たちと同じパフォーマンスが出せなくなる。そのため実務に戻るなら、できれば早いほうがいいのだ。

だから、これからの上司は10年をめどに「終活」すべきだ。会社の指示に従っていると、いつまで上司という人生を歩まなければならないか、わからない。自分で終活することを私はお勧めする。

上司の「終活」とは？

終活とは「人生の終わりについて考える活動」のことを指す。つまり、上司の終活とは、「上司という人生の終わりについて考える活動」のことだ。

辞めるのでもなく、引き継ぐのでもない（少子高齢化の時代に、上司を引き継いでいったら組織は上司ばかりになる）。終わらせることだ。

繰り返すが、自分自身で終わらせること。それが「上司の終活」だ。

私の支援先に、53歳で部長を自ら"終わらせた"方がいる。優秀な部長だった。肩書が部長なので、会社からいろいろな役割を与えられた。現場の実務がほとんどできなかった。だからその後、事業部の統廃合が繰り返され、32人いた部下が4人に減っていったタイミングで、経営陣と話し合い、1年半かけて部長を終わらせた。

役職手当が減り、年収も20％ほどダウンした。しかしその分、現場に戻ることができた。勇気の要る決断だったが、上司をはやく終わらせないと、人生そのものの死期が近付くと考えたようだ。

上司を終わらせることで、今後の長い人生の「見通し」がたつようになった。定年後も、自分の専門性を活かして働きつづけられることもわかった。それが一番のメリットだったと、彼は振り返る。

しつこいようだが、上司のまま逃げ切ることはできない。もし逃げ切ったとしても仕事人生は、そこで終わらない。これからの時代、上司になったら、自分自身で終活することをお勧めする。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

20191203issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月3日号（11月26日発売）は「香港のこれから」特集。デモ隊、香港政府、中国はどう動くか――。抵抗が沈静化しても「終わらない」理由とは？　また、日本メディアではあまり報じられないデモ参加者の「本音」を香港人写真家・ジャーナリストが描きます。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
2024.05.19

ビジネス

必要なら利上げも、インフレは今年改善なく＝ボウマン
2024.05.19

ワールド

台湾の頼次期総統、20日の就任式で中国との「現状維
2024.05.18

ワールド

イスラエル軍、ガザ北部で攻勢強化　米大統領補佐官が
2024.05.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：インドのヒント
特集：インドのヒント
2024年5月21日号（5/14発売）

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか！？

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 6

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 7

    日本とはどこが違う？ 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 9

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 10

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない？　急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 8

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 9

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 10

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    ｢おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない？インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン･ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story