コラム

もうEVに乗り換えるしかないのに、日本の「出遅れ感」と「痛恨のミス」が気になる...

2023年12月27日(水)12時40分
EV 電気自動車

AI-GENERATED IMAGE BY SHUTTERSTOCK. AI/SHUTTERSTOCK

<市民にできる最も効果的な温暖化対策は電気自動車を選ぶことで、「待った」をかけるのは石油天然ガス業界とその支援を受ける政治家のみ。それなのに日本はなぜFCVに注力するのか?本誌「ISSUES 2024」特集より>

世界は2024年も引き続き、加速度的に進む交通技術革命を目の当たりにすることになる。この革命の主役は電気自動車(EV)だ。

地球温暖化の進行を止めるために市民ができる最も効果的なことを一つ挙げろと言われたら、答えは簡単。EVに乗り換えることである。

世界のエンジン車の販売台数は2017年をピークに下降に転じている。一方、世界のEVの販売台数は22年の1050万台から24年には1900万台に増え、25年には2200万台に達して、世界の自動車販売台数の26%を占める見込みだ。

その後もこの流れは続き、30年には4200万台に達し、世界の自動車市場の実に44%を占めるとみられている。

社会が新技術をどう受け入れるかを示す「技術採用曲線」でEVは今、飛躍的に普及が進む「アーリー・マジョリティー段階」にある。

ノルウェー、フランス、アメリカの一部の州など30以上の国・地域が40年までにエンジン車の販売を禁止すると宣言している。中国も35年までに禁止するという。

今後20年ほどで自動車市場のほぼ100%をEVが占めるようになる、との予想もあながち誇張ではなさそうだ。

うちの息子が私の愛車、起亜(韓国)のニロを運転して加速感の素晴らしさに驚いた、と言っていた。彼の言うとおり。私が以前乗っていたアウディのA5スポーツバックでさえ、EVのニロと比べると立ち上がりが遅いと感じるほどだ。

【動画】起亜(韓国)のニロ を見る

義理の娘は初めてニロに乗ったとき、「音が静か!」と感嘆の声を上げた。わが愛犬モホークは牛乳配達のトラックのエンジン音には到着2分前から反応するが、私のEVには全く気付かず、車が家の前に現れて初めて歓迎してほえる。

人類が放出している二酸化炭素(CO2)のせいで、今後50年間に世界の海面は上昇し、気温は上がり、地球の一部は人間が住めなくなるだろう。

CO2排出の65%が化石燃料由来であり、14%が交通部門由来だ。車と家の暖房が排出するCO2は、消費者による地球温暖化促進の2大要因であり、裏を返せば消費者ができる温暖化防止の2大対策である。

あなたが車のオーナーなら、温暖化防止のために今すぐできることはEVへの乗り換えだ。一市民の購買行動が地球の未来を変える大きな一歩となる。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

アングル:ウォルマートの強気業績見通し、米消費の底

ビジネス

中国不動産投資、1─4月は前年比9.8%減 減少ペ

ビジネス

中国新築住宅価格、4月は前月比-0.6% 9年超ぶ

ワールド

ポーランドのトゥスク首相に脅迫、スロバキア首相暗殺
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    羽田空港衝突事故で「日航の奇跡」を可能にした、奇跡とは程遠い偉業

  • 4

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、…

  • 5

    老化した脳、わずか半年の有酸素運動で若返る=「脳…

  • 6

    アメリカはどうでもよい...弾薬の供与停止も「進撃の…

  • 7

    共同親権法制を実施するうえでの2つの留意点

  • 8

    半分しか当たらない北朝鮮ミサイル、ロシアに供与と…

  • 9

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 10

    総額100万円ほどの負担増...国民年金の納付「5年延長…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 5

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 8

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 9

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story