最新記事
シリーズ日本再発見

東京は泊まりやすい? 一番の不満は「値段」じゃなかった

2016年12月02日(金)11時10分
中村美鈴

amesy-iStock.

<急増する外国人観光客。2020年には4万4000室が不足すると見込まれ、政府は民泊普及の規制緩和にも前向きだ。しかし、当の外国人たちはすでにAirbnbを頻繁に利用している。ホテルではダメなのか、宿泊施設に何を求めているのか......。東京は泊まりやすい街ですか? 本音を聞いてみた>

【シリーズ】五輪に向けて...外国人の本音を聞く

 アメリカ人のエリス・ワイアットさん(31歳)は今年の夏、恋人と一緒に日本を訪れ、約2週間かけて東京や京都などを観光した。泊まったのは普通のホテルだけではない。民泊仲介サイトのAirbnb(エアビーアンドビー)も何度か利用した。 

 Airbnbを使い、東京・墨田区のマンションの1室をまるまる貸し切って1泊。ダブルサイズのベッド、キッチン、洗濯機つきで約75ドルだった。「部屋は広くはなかったけど、スーツケースの置き場所に困るほど狭い日本のビジネスホテルに比べれば快適だった」と彼女は言う。「東京の人たちがどんな生活をしているのか垣間見えたのも良かった」

 Airbnbを利用したのはなぜ? 「東京のホテルは、おそらくニューヨークを除いてアメリカのどの都市のホテルよりも狭い」とワイアットさん。ビジネスホテルよりも安く、広さがあるのが民泊を選んだ理由だという。

 日本を訪れる外国人観光客の数が、今年初めて2000万人の大台を突破した。観光庁によると、1~10月の累計で2011万人を超え、年末までに2400万人前後に達する見込み。ワイアットさんはその2400万人の中の1人だ。

 政府は東京五輪が開催される2020年までに「訪日外国人数4000万人」を目標に掲げているが、まったくの夢物語でもなさそうだ。ただし、外国人観光客がこのまま急増を続ければ、ホテルなどの宿泊施設が足りなくなるといわれている。みずほ総合研究所によれば、2020年には東京や大阪を中心に「4万4000室が不足」する可能性があるという。

【参考記事】 Airbnbが家を建てた――日本の地域再生のために

Airbnbだけで300万人訪日、トップは韓国人

 東京都心では五輪での需要拡大を見越して、「アマン」や「星のや」などの高級ホテルから中級・ビジネスホテルまで新増築ラッシュが続いているが、そうした供給の増加を見込んでも客室は不足すると指摘されている。そこで打開策として注目されているのが、一般の空き部屋や空き家を貸し出す「民泊」だ。

 ワイアットさんが利用したAirbnbは、民泊仲介サイトの世界最大手だ。同社は11月、今年1~10月に同社を利用した訪日外国人の数が300万人を突破したと発表した。前年比2倍以上の伸びを見せているという。利用者を出身国別にみると、トップは韓国で、中国、アメリカ、香港が続いた。

 ホテル不足問題を解決したい政府も、民泊普及のための規制緩和に前向きだ。民泊を営むには旅館業としての許可を得る必要があるが、現在はルールが曖昧で、無許可でAirbnbに登録している部屋は多い。政府は今年4月に旅館業法の政令を改正して条件を緩和したほか、さらに規制を緩めた民泊新法の制定も目指している。新法ではインターネットで届け出るだけで営業可能になるなど、事実上の「全面解禁」になる見込みだ。

【参考記事】東京五輪まであと4年、「民泊」ルールはどうする?

 このように増加する訪日外国人のニーズを満たすための「宿づくり」が進んでいるが、当の外国人観光客は東京の宿にどんな印象を抱いているのだろうか? ワイアットさん以外にも、東京を訪れたことのある外国人に聞いてみた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

北朝鮮、盗んだ1.47億ドル相当の暗号資産を洗浄=

ビジネス

米家計債務、第1四半期は17.6兆ドルに増加 延滞

ビジネス

米国株式市場=上昇、ナスダック最高値 CPIに注目

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、PPIはインフレ高止まりを
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少子化の本当の理由【アニメで解説】

  • 2

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダブルの「大合唱」

  • 3

    アメリカからの武器援助を勘定に入れていない?プーチンの危険なハルキウ攻勢

  • 4

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    英供与車両から巨大な黒煙...ロシアのドローンが「貴…

  • 7

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 8

    ロシア国営企業の「赤字が止まらない」...20%も買い…

  • 9

    ユーロビジョン決勝、イスラエル歌手の登場に生中継…

  • 10

    「ゼレンスキー暗殺計画」はプーチンへの「贈り物」…

  • 1

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋戦争の敗北」を招いた日本社会の大きな弱点とは?

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 6

    「恋人に会いたい」歌姫テイラー・スウィフト...不必…

  • 7

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 8

    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…

  • 9

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 10

    日本の10代は「スマホだけ」しか使いこなせない

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 6

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 7

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 8

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 9

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

  • 10

    どの顔が好き? 「パートナーに求める性格」が分かる…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中