最新記事

投資

不動産オーナー調査で見えた、開始すべき時期、他の投資にない「特権」、駅遠物件の価値

2023年3月22日(水)17時50分
毛利英昭(株式会社リンクス 代表取締役)
日本のマンション(イメージ画像)

K2_keyleter-iStock

<投資を実施している不動産オーナー160名へのアンケート調査の結果で分かった不動産投資の実態と、始めるにあたって心掛けるべきこととは?>

コロナ禍やロシアのウクライナ侵攻を背景に、エネルギー資源の供給不足によりエネルギー価格や食料価格が上昇しています。世界的な先行きの不透明感とともに、本格的なインフレ時代に突入し、何もしなければ、資産が目減りする時代になっています。また、アメリカの巨大IT企業が立て続けに大規模リストラを発表し、雇用環境は転換期を迎え、国内では年金・健康保険制度についても、将来、構造的な見直しが必要になると思われます。将来を見据えると積極的に資産を守る対策が必要な時代になっています。

不動産投資を始める最適なタイミングとは?

インフレにより、家計に影響が見えてきた今、資産を守る対策として新たに投資を検討する人も増えているのではないでしょうか。「不動産投資を始めたい」という声も増えていますが、検討者からの質問に多いのは「始めるのはいつが良いか」ということです。

答えは「探し始めるタイミングは今」です。

漠然と結婚したいと思っていても相手がいないと結婚できないことと同じように、不動産投資をしたいと思っても、物件がないと買えません。

特に現在は、新築中古ともに、物件を買いたくても買えない時代になっています。自分が欲しい物件が未来にあるかどうかはわからない。不動産は結婚と同様に、縁のものと言われます。投資をしたいと思った今から探し始めなければ良い物件とは出会えません。

物件の価格が下がるまで待つべきか

株式投資と同じように不動産も下がることを待ってから買おうと思う気持ちがあるのではないでしょうか。しかし、新築物件の供給が少なくなっていることもあり、条件の良い物件の価格は下がることがなく、物件によっては上がる可能性もあります。

価格以上に大切なことは投資を始める年齢が若いことです。10年後の年収が2倍になっていても、そのときは今より10歳年を取っているため、ローンを組める年数が短くなったり、何より物件価格が上がったりする可能性もあります。

以前、不動産投資を実施している現オーナー160名に「不動産投資をいつ始めるべきか」の調査をした結果、不動産投資を実際に始めた年齢は 30代が最多でしたが、5割のオーナーが「始めるべき年齢」は 20代、4割が30代と回答しています。

20代で開始すべき理由として「若いうちから資産形成やお金のことを理解・把握していることに越したことはない」「早く始めることができれば、可能な限りレバレッジを利かせられる」「20代で始めれば繰り上げ返済しなくても定年時にローン完済できるため。早ければ早い方が良い」という点が挙げられました。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イランが間接協議、域内情勢のエスカレーション回

ワールド

ベトナム共産党、国家主席にラム公安相指名 国会議長

ワールド

サウジ皇太子と米大統領補佐官、二国間協定やガザ問題

ワールド

ジョージア「スパイ法案」、大統領が拒否権発動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバいのか!?

  • 3

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイジェリアの少年」...経験した偏見と苦難、そして現在の夢

  • 4

    「まるでロイヤルツアー」...メーガン妃とヘンリー王…

  • 5

    「隣のあの子」が「未来の王妃」へ...キャサリン妃の…

  • 6

    時速160キロで走行...制御失ったテスラが宙を舞い、4…

  • 7

    日本とはどこが違う? 韓国ドラマのオリジナルサウン…

  • 8

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 9

    「裸に安全ピンだけ」の衝撃...マイリー・サイラスの…

  • 10

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 6

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 7

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 8

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 9

    SNSで動画が大ヒットした「雨の中でバレエを踊るナイ…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中