最新記事

誤解だらけの米中新冷戦

歴史で読み解く米中「新冷戦」の本質──再び敵対関係に逆戻りした本当の理由

HISTORY REPEATS: BACK TO CONFLICT

2020年9月24日(木)17時30分
ミンシン・ペイ(本誌コラムニスト、クレアモント・マッケンナ大学教授)

1972年のニクソン(右)と毛沢東の電撃的な首脳会談は世界を変えた Richard Nixon Presidential Library and Museum / Public domain

<対決ムードに拍車が掛かるアメリカと中国。20世紀における両国の関係史をひもとくことなしにこの対立の今後と世界情勢は見通せない。本誌「誤解だらけの米中新冷戦」特集より>

20世紀におけるアメリカと中国の関係には複数の転換点があり、そのたびに両国の関係は劇的な変化を経験してきた。そして今、両国は新たな転換点を迎えている。第37代米国大統領リチャード・ニクソンが中国との戦略的和解に舵を切ってから約半世紀。気が付けば両国は再び、地政学的にもイデオロギー的にも露骨な敵対関係にある。
20200922issue_cover200.jpg
軍事とイデオロギーの両面で、アメリカと中国が初めて敵対したのは1949年のこと。毛沢東の率いる中国共産党が国民党軍を追い落とし、中国本土に共産主義の全体主義政権を樹立した時だ。

それまでのアメリカは、一貫して中国を支援していた。2度の世界大戦も同じ側に立って戦った。もちろんそれは対等な同盟関係ではなかった。20世紀前半の中国は今日のような経済大国ではなかった。長きにわたる皇帝の支配が終わり、内戦に揺れ、侵略に怯える破綻国家だった。

そして当時のアメリカは、同情心ゆえか国益のためかは別として、欧州列強とは異なる道を選んだ。慈善団体や宗教団体をせっせと送り込む一方、1937年に日本軍の侵略が始まってからは、外交的手段でひたすら中国側を支えた。

それが1950年に一変した。内戦に勝利した中国共産党が、当時のアメリカにとって最大の敵であったソ連と手を組んだからだ。それからの20年間、米中両国は外交関係も経済関係も断ち、血みどろの紛争にまで突き進んだ。1950年代には朝鮮半島で激突したし、台湾海峡でも一触即発の状況まで行った。続く1960年代には東南アジアで代理戦争を繰り広げた。

とりわけ深刻だったのは朝鮮戦争だ。中国は戦場で92万もの死傷者を出したが、はるかに強力なアメリカを敵に回して引き分けに持ち込むという大きな成果を得た。しかし中国の払った代償も大きい。アメリカは中国との貿易関係を完全に断ち、台湾と相互防衛条約を締結して、台湾奪還という中国側の野望を打ち砕いた。中国の核開発施設に対する空爆を検討した時期もある。

中国側がリベンジする機会は1960年代に訪れた。ベトナム戦争である。当時の中国は、惜しみなく北ベトナム軍を援助していた。

次の転機が訪れたのは1971年。ソ連の脅威が米中を結束させた。既に中国はイデオロギー面でソ連とたもとを分かっていた。1969年には中ソ国境付近で何度か軍事衝突が起き、ソ連は30万の兵力を国境地帯に配備、核兵器の使用も検討していたとされる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日本製鉄副会長が来週訪米、USスチール買収で働きか

ワールド

北朝鮮の金総書記、核戦力増強を指示 戦術誘導弾の実

ビジネス

アングル:中国の住宅買い換えキャンペーン、中古物件

ワールド

アフガン中部で銃撃、外国人ら4人死亡 3人はスペイ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:インドのヒント
特集:インドのヒント
2024年5月21日号(5/14発売)

矛盾だらけの人口超大国インド。読み解くカギはモディ首相の言葉にあり

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

  • 2

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた異常」...「極めて重要な発見」とは?

  • 3

    存在するはずのない系外惑星「ハルラ」をめぐる謎、さらに深まる

  • 4

    「円安を憂う声」は早晩消えていく

  • 5

    中国のホテルで「麻酔」を打たれ、体を「ギプスで固…

  • 6

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 7

    無名コメディアンによる狂気ドラマ『私のトナカイち…

  • 8

    他人から非難された...そんな時「釈迦牟尼の出した答…

  • 9

    チャールズ英国王、自身の「不気味」な肖像画を見た…

  • 10

    「EVは自動車保険入れません」...中国EVいよいよヤバ…

  • 1

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する悲劇の動画...ロシア軍内で高まる「ショットガン寄越せ」の声

  • 2

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などできない理由

  • 3

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両を一度に焼き尽くす動画をウクライナ軍が投稿

  • 4

    原因は「若者の困窮」ではない? 急速に進む韓国少…

  • 5

    エジプトのギザ大ピラミッド近郊の地下に「謎めいた…

  • 6

    北米で素数ゼミが1803年以来の同時大発生、騒音もダ…

  • 7

    EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々…

  • 8

    大阪万博でも「同じ過ち」が繰り返された...「太平洋…

  • 9

    常圧で、種結晶を使わず、短時間で作りだせる...韓国…

  • 10

    プーチン5期目はデフォルト前夜?......ロシアの歴史…

  • 1

    ロシア「BUK-M1」が1発も撃てずに吹き飛ぶ瞬間...ミサイル発射寸前の「砲撃成功」動画をウクライナが公開

  • 2

    「おやつの代わりにナッツ」でむしろ太る...医学博士が教えるスナック菓子を控えるよりも美容と健康に大事なこと

  • 3

    最強生物クマムシが、大量の放射線を浴びても死なない理由が明らかに

  • 4

    新宿タワマン刺殺、和久井学容疑者に「同情」などで…

  • 5

    やっと撃墜できたドローンが、仲間の兵士に直撃する…

  • 6

    世界3位の経済大国にはなれない?インドが「過大評価…

  • 7

    立ち上る火柱、転がる犠牲者、ロシアの軍用車両10両…

  • 8

    一瞬の閃光と爆音...ウクライナ戦闘機、ロシア軍ドロ…

  • 9

    タトゥーだけではなかった...バイキングが行っていた…

  • 10

    ヨルダン・ラジワ皇太子妃のマタニティ姿「デニム生地…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中